Helium Japanの渡辺亮平です。
Heliumに興味を持っていただき、ありがとうございます。
Heliumは、世界中にIoTを普及させるための巨大プロジェクトです。はじめての方向けにできるだけ分かりやすく解説します。
ご不明点があればHeliumオープンチャットやお問い合わせよりご質問をください。
動画でも解説中です
まもなくIoTの波が押し寄せてくる
IoT（インターネット・オブ・シングス）という言葉を聞いたことがあるでしょうか。
直訳すると「モノのインターネット」です。
以前はユビキタス、などと呼ばれていました。
IoTといえばどんなものを思い浮かべるでしょうか。
例えば紛失防止ICタグです。
財布にICタグを入れておけば、落としたときにGPS上で位置が特定できます。同じく家族やペットの迷子にも使えるでしょう。
これから主流になると言われる自動運転技術もIoTの塊でできています。
リアルタイムに走行状況などを機械が判断するためには常時ネットワークに繋がっていることが必要不可欠です。
日本でも2020年4月1日、公道でも自動運転レベル3が行えるよう、法改正が行われました。
『高速道路上では、走行状況を把握したりハンドルを握らなくてもよい』という水準の自動走行レベルのことです。つまり走行中にテレビを見たりスマホをしても構いません。
ただしAIが危険と判断するとドライバーはいつでも運転へ戻る必要があるため、走行中の仮眠はNGとされています。
人手不足と言われる農業も、人の手で管理するよりもAIが管理したほうが収穫量が増える時代になりつつあります。その際のセンサー、監視機器なども、すべてIoTで繋がっています。
ほかにも各サイトでさまざまな事例が紹介されています。
紹介例：
特にIoTに力を入れている業界といえば
- 製造時の不良品発見率を高めたい組立製造
- 事故状況をリアルタイムに詳しく調査したい保険会社
などが挙げられます。
これらIoT関連の設備投資は2020年現在ですでに80兆円規模と言われており、2021年に140兆円規模まで発展するだろうと予測する研究があります（出典：Marcus Torchia, Monika Kumar. IDC – Worldwide Semiannual IoT Spending Guide, 2017）。
IoTの課題は「コスト」
保険会社も製造会社も、ビジネスとして利益を上げるために事業を継続しています。IoT機器を導入するのも、これまで人の手で行われていたものを機械が代替するなどで費用を抑える目的が主です。
IoTを導入管理するコストは無視できず、同じ性能であれば費用の安い方を選ぶのは当然の判断です。
すでにKDDIを始めとする各社がIoTインフラの提供を行っています。
サービス提供例：
これらは従来のインターネット回線を利用したIoTより圧倒的に費用が安く抑えられ、すでに導入件数1.5万件を超えています。
Heliumはどのように普及するか
これまで見てきた内容を考えると「Heliumはもう参入する余地が無いのでは？」と思う方もいるでしょう。
しかし、そんなことはありません。
2019年からサービス提供が始まったHeliumは、他社を圧倒する費用負担でIoTネットワークを普及させようとしています。
例えば、他社では月額で数十万～数百万円もするIoT機器の管理コストが、Heliumなら数百円程度のコストに抑えられる期待が高いのです。
ここまでの金額差となると、さすがに企業もHeliumを使わざるを得ないレベルではないでしょうか。
なぜこれまでできなかった低コスト化を、Heliumが実現できるのでしょう？その仕組みをできるだけ分かりやすく説明します。
1．独自のHeliumネットワーク
競合他社であるセンスウェイやソラコムは、独自に基地局や電波塔を建ててIoTネットワークを構築しています。
基地局を建てるとなれば、土地権利の買収交渉、毎年のメンテナンス、災害対応など必要なコストを挙げるとキリがありません。
参考までに、30～50mの鉄塔を建てると建設費用だけで平均4400万円かかります（出典：総務省 携帯電話の基地局整備の在り方について ）
いくらこれからIoTが従来のネット回線より低価格とはいえ、すでに大手企業が行っている設備投資費は莫大です。
その建設費用はとうぜん利用者が料金を支払うことで回収し、事業が成り立ちます。
いっぽうHeliumは、これらの課題すべてを克服しています。
私たち一人一人がホットスポット端末と呼ばれる機器を自宅や事務所に置いてWi-Fiに接続するだけで、そのホットスポット端末同士が繋がり、Heliumネットワークを構築するからです。
基地局の建設も、土地の買収も、近隣住民への説明会も、作業員を雇ってのメンテナンスも、災害時の対応も一切不要なのです。
また独自のHeliumネットワークとは言っても、HeliumはLoRa規格という世界共通の規格に従った通信方式を採用しています。
LoRa規格に合ったIoT機器であればすべてHeliumネットワークに接続して利用できるのも、大きなメリットです。利用者数はじゅうぶん確保できるということです。
ブロックチェーンがHeliumを実現した
仕組みとしてはシンプルなはずですが、なぜこれまでどの企業も実現できなかったのでしょうか？
推測ですが、大きな理由としては機器の設置先が見つけにくいという点です。
機器を置く私たちにメリットが無いのです。
仮にNTTが本気を出して「今なら端末を置くだけで商品券1万円を差し上げます」などと宣伝しても、これまで以上に広告宣伝費が必要で、結局コストがかかります。
すでに存在するフレッツ光を営業したほうがよほど効率が良いはずです。
ホットスポット端末は月300円程度の電気代もかかりますし「商品券だけ貰ってホットスポット端末の電源を入れない」なんて本末転倒なユーザーも出てくるでしょう。
いっぽうHeliumはこの点も解決した仕組みを備えています。
NTTやKDDIのような一社集中ではなく、Heliumは参加者みんなの力でネットワークを維持しています。これを分散型ネットワークと言いますが、つまりネットワーク利用料は、私たちに支払われるのです。
「これまで回線料金を支払う側だった私たちが、料金を貰う側に回れる、だって？」これこそがHeliumがインフラの常識を覆し、世界中で支持を受ける理由なのです。
詳しい報酬ルールなどは、次の記事Q.Heliumに参加するメリットは何ですか？をご覧ください
NTTやKDDIから「ユーザーに利用料を還元する」なんて発想は果たして出るでしょうか。Heliumがベンチャー企業だからこそ出来たことだと思わずにはいられません。
NTTのようなタイプを中央集権型、Heliumのタイプを非中央集権型といいます。
しかしこれだけではまだ足りません。
報酬が貰えるとなれば、かならず悪用する人が現れます。
たとえばホットスポット端末Aの所有者が「私は今日、100台ものIoT機器と通信したので、100台分の報酬をください」と情報を発信したとしましょう。
100台も通信をさばいたのが本当なら、相応のネットワーク利用料が端末Aの所有者に支払われるはずです。しかしいったい、誰がそれを証明するのでしょうか？
このように、各端末には情報改ざんリスクがあります。
これを解決したのが、2011年、謎の人物サトシ・ナカモトが公開したブロックチェーン技術（Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System）です。
ブロックチェーン技術はあまりにもシンプルかつ先進的であり、この技術を利用したネットワークは、情報の改ざんがほぼ不可能となりました。
そして、世界で初めてと言えるブロックチェーン技術を応用したIoTネットワーク構築こそ、2013年に立ち上がったHeliumプロジェクトの正体なのです。
いっぽうNTTやKDDIといった大企業はまだまだ研究レベルに留まり、実用化の判断には至っていません。
それもそのはずです。大企業が過去に何十兆円とかけて構築したインフラをすべて過去の遺物にするほどのポテンシャルがブロックチェーン技術にはあるのですから、慎重になるのも仕方ありません。
Heliumは、まったく独自の仕組みで世界のIoTネットワークを普及します。
いかがでしょう、なんだかワクワクしませんか？
Heliumの信頼性
いくら先進的とはいえ、NTTなどの大企業に比べてHeliumは信頼に足る企業なのか、という声もあります。
そこでHeliumが信頼できるひとつの目安をご紹介します。
1．数々の大手キャピタル会社
Heliumには多数の出資会社が付いています。
- GV（元Google Ventures）・・・Uber、slack、Stripeなど世界を代表する企業多数を支援
- ユニオンスクエアベンチャーズ・・・アメリカ最大手取引所Coinbaseや、スタンフォード大学なども参加するIPFS技術にも出資
- マルチコインキャピタル・・・総額100億円を運用する投資集団
- コスラベンチャーズ
- マークベニオフなど
これら企業たちの現在までの出資は総額50億円を超えています。
Heliumはビジョンが明確で、成長可能性を感じる企業であることの現れではないでしょうか。
2．Binanceへ上場済み
Heliumネットワークを維持した対価として受け取れるヘリウムトークン（HNT）は、2020年9月現在Binance取引所とbilaxy取引所で売買できます。
Binanceといえば、2020年9月現在24時間取引高が第1位で、2位とは3倍以上の差を付けるまさに取引所の王者です。
王者Binanceは極めて厳しい審査基準を取り入れていることで有名で、Binanceに上場する企業やトークンは、デューデリ（リスク調査）をクリアしていると言って間違いない、とHelium Japanは判断しています。
3．雑誌掲載多数
アメリカを中心に、TIME誌、フォーブス誌など多くの雑誌でHeliumが「革新的な企業」として取り上げられています。
詳しくはこちらの記事をご覧ください：
Heliumに関する有益な英語記事まとめ
4．大企業のHelium利用実績あり
大企業はHeliumネットワークをすでに使っています。
ネスレ、セールスフォースといった企業をご存知でしょうか。
ネスレというとコーヒーで有名ですが、実はアサヒ、キリン、サントリーといった有名3社が束になっても、ネスレの企業規模に満たないのです
セールスフォースもソフトウェア会社ですが、売上は2兆円あります。日本でいうとリコーやNTTデータと並ぶ規模です。
そんな企業たちがHeliumを導入するというのは、大企業としての導入メリットがあると踏んだからでしょう。
5．創業者ショーンファニングの存在
Heliumの共同創業者のひとりは「ショーン・ファニング」という人物です。
アメリカでは有名な実業家で、大学生の時にNapstarという有名ソフトを作り、その後キングレコードやNTTドコモと契約を果たすなど数々の成功ストーリーを持ちます。
Napstarはその後iTunesなど多くのアプリに影響を与えています。
さらにNapstarを一緒に立ち上げた共同創業者は、その後フェイスブックの社長にもなってます
フェイスブックといえば今やGAFAと呼ばれる世界を代表する企業のひとつです。
Heliumもフェイスブックなみのポテンシャルを秘めているからこそ、GVをはじめとしたベンチャーキャピタルの出資があるのでしょう。
以上のような裏付けがあって、アメリカの間で2019年からHeliumの設置で盛り上がっています。
続きはQ．Heliumに参加するメリットは何ですか？をご覧ください
